あなたは、会社や社員の状態によって色々な働き方を受け入れることで、人材を定着させることができることを知っていますか?

 

「会社には、決められた時間、決められた場所に出勤して働くもの」

そう思っていませんか?

しかし、”人材確保に苦戦する中小企業こそ、フレキシブルな勤務形態を積極的に導入していく”ことが、人材定着の大きなカギとなります。

フレキシブルな勤務形態が可能となれば、健康や家庭事情などに関して、何らかの問題を抱えている社員がより働きやすくなることは間違いありません。

例えば、重い病気から回復したばかりの時に、いきなり週5日間フルタイムで働くことは心身ともに大きな負担になるかもしれません。「勤務時間を週3日にして欲しい」「家庭の事情から仕事を家ですることを認めてもらいたい」「通勤時間が長い」

・・・このような切実な思いに応じて、最適な勤務形態を選べるような会社であれば、社員は生き生きと働き続けることができるでしょう。

 

それだけでなくフレキシブル勤務は、実は”会社にとっても様々なメリットがある”のです。

今回は、そのことについてお伝えしていこうと思います。

 

勤務形態を柔軟化させる?

フレキシブルな勤務形態とは、「勤務形態を柔軟化させる」という意味があります。

例えば、具体的にどのようなことを言うのでしょうか?

 

勤務形態を柔軟化させる方法はたくさんあり、次のように大きく2種類に分けることが出来ます。

①勤務「時間」を柔軟化する方法

②勤務「場所」を柔軟化する方法

一つずつ見ていきましょう。

 

①勤務「時間」を柔軟化する

勤務「時間」を柔軟化する方法では、次のような方法があります。

  • 短時間正社員制度

「短時間勤務制度」とは、正社員としての身分を維持しながら、フルタイムで働く正社員より所定労働時間が短い社員を認める制度です。

育児介護休業法では、一定の対象者は「所定労働時間の短縮」が義務となっていますね。

  • 時差出勤制度
  • フレックスタイム制

「時差出勤制度」と「フレックスタイム制」は同じように思われますが、実は全く違う制度です。

時差出勤制度は、主に満員電車やバス渋滞などの通勤ラッシュを避ける目的で作られた制度で、「1日の所定労働時間の範囲」で、出退勤時間を選ぶことが出来る制度です。

フレックスタイム制は、従業員の働きやすさを目的として作られていて、一定の期間(1カ月など)に定められた範囲内で1日において働く時間や出退勤時間をその都度選ぶことが出来る制度です。

フレックスタイム制について、もっと詳しく知りたい方はこちら!

働きやすい環境を作るには「フレックスタイム制」がおススメ!

 

②勤務「場所」を柔軟化する

勤務「場所」を柔軟化する方法では、主にテレワーク(在宅勤務)を導入する方法があります。

  • テレワーク

テレワークは、通信ネットワークを利用して、オフィス以外の場所で働く就労形態です。

最近では、自宅でのテレワークとして「在宅勤務」、メインのオフィスではなく郊外の住宅地に近接した地域になる小規模なオフィスなどで働く「サテライトオフィス」などがあります。

テレワークは、働く「時間」や「場所」にとらわれない柔軟な働き方が出来るとして、政府もその導入を強く推進している非常に注目の制度です。

テレワークについて、もっと詳しく知りたい方はこちら!

【注目】在宅勤務のススメ!テレワークを企業で導入するためには?テレワークについて徹底解説!

 

フレキシブル勤務は、会社にとってのメリットが!

社員や社会にとってもメリットも大きいのは確実ですが、実は会社にとっても様々なメリットがあります。

①生産性の向上

働く時間を短縮したり、働きやすい環境を整えることは、社員の就業意欲を高め生産性の向上にも役立ちます。

②企業のイメージアップ

また、人材確保や求人・採用などに有利になるなど、企業のイメージアップにも大いに活用できるでしょう。

③コスト削減

働く時間にメリハリをつけたり、働く場所を特定しないことで、コストの削減にも役立ちます。

ダイバーシティへの取り組みも!

これらの具体的な仕組みを導入し、勤務形態の柔軟化を進めることは、人材確保、社員の定着を促進するだけでなく、「ダイバーシティ」の観点からも大きな効果が期待できるでしょう。

「ダイバーシティ」とは、”多様性”を意味する英語「Diver̪sity」をカタカナ読みした言葉で、企業においては、「人種・国籍・性・年齢を問わずに幅広い人材を活用すること、あるいは幅広い人材が働ける職場環境づくり」を意味しています。

ダイバーシティの前向きな取り組みは、もっぱら大企業が中心となって行っていますが、人材確保に苦戦する中小企業こそ、ダイバーシティの考えを積極的に取り入れていくべきではないでしょうか。

女性や外国人、高齢者などが活躍できる環境を整えることは、社内で働くすべての人にとって望ましいことであり、社員の定着率の向上に間違いなく貢献するでしょう。

 

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